新着・メディア情報
- 2019.11.12
- 事務所移転のお知らせ
- 2019.09.07
- 9月5日に、日本パラリンピック委員会の公式HP上で、「ブリスベン2019INASグローバルゲームズの日本代表選手団が発表されました。当協会会長の斎藤利之氏は、団長として派遣されます。
- 2019.09.07
- 9月2日に、障害者.comに当協会の記事が掲載されました。
- 2018.12.25
- 読売新聞にてインタビュー記事が掲載されました。
一人でも多くのIDアスリートたちのために温かいご支援をお願い致します。
知的障がい者の競技性に着目した新たなスポーツ団体として、1986年にInternational Sports Federation for Persons with Mental Handicap(以下、INAS-FMH)がオランダで発足した。1992年9月には、マドリードにおいて「知的障がい者のパラリンピック競技大会」が開催され、74か国から約1,400名のアスリートが参加した。同団体は、後にINAS-FIDと改名し、現在のINASに至っている。INASは約90か国において陸上、サイクリング、クロスカントリースキー、水泳、テニス、卓球、バスケットボール、フットボールを展開している。また、INAS-FMHは、1989年IPC発足時の設立メンバーでもある。
このような背景から、知的障がい者アスリートは、夏季パラリンピック競技大会(1996, 2000)、冬季パラリンピック競技大会(1992, 1994, 1998)に包括されてきた。しかし、2000年に開催されたシドニー大会では、男子バスケットボール競技において金メダルを獲得したスペイン代表チームメンバーの大半が健常者であったことが判明し、IPCは、確固たるクラシフィケーションシステムが確立するまでの間、知的障がいをパラリンピック競技大会から除外することとした。これを受けたINAS-FIDは、2004年、当初パラリンピック競技大会において開催予定だった6競技についてグローバルゲームスを開催した。
知的障がい者アスリートを対象とした競技種目の復活へ向けて、2007年にINAS-FIDとIPCの間にワーキンググループを形成し、「出場資格」「スポーツ特性」「大会会場におけるプロテストとアピール」の3つの課題について進捗を重ねた。2009年までには科学的データに基づいたシステムが構築し、「IPCクラシフィケーションコード」に準ずる内容に達したために、2012年のロンドン大会(以下、「ロンドン大会」)における競技種目復活へ向けて、各種国際大会や国内大会において徐々に知的障がい者アスリートの競技種目が復活した。そして、ロンドン大会では、陸上、水泳、卓球において知的障がい者の競技種目が開催され、先に開催された2016リオ大会にも引き継がれている。一方で、シドニー大会で開催されたバスケットボールや1998年の長野大会で開催されたクロスカントリースキーにおける競技種目等については未だ復活には至っておらず、今後のINASとIPCの動向に期待がかかる。
知的障がいは、法律による定義はありませんが、知的能力に障がいがあり、何らかの支援が必要であることとされています。また、その知的な障がいのほとんどが発達期(18歳未満)で生じるとされています。「知能障がい」も「知的障がい」と同じ意味で使われています。知的障がいの約8割が原因は明らかではないとされています。軽度の知的障がいのほとんどがこれに当たり、原因不明です。残りの2割は、染色体の異常などの先天性の知的障がいや出産時の酸素不足やトラブル、乳幼児期の高熱などが原因となっています。
<http://dditoguchi.jp/a02intellectual-disability.htmlより引用>
知的障がいは、度合いによって、最重度・重度・中度・軽度に分けられます。
知能指数(IQ) =精神年齢(発達年齢) ÷ 生活年齢(実年齢) × 100
上記の式により、精神年齢(発達年齢)と生活年齢(実年齢)の比率をパーセンテージで算出し、50~70%は軽度知的障がい、35~50%は中度、20~35%は重度、20%以下が最重度と分類されます。
(愛の手帳(東京都)→数が小さいほど障がいが重く、1度が最重要度、2度が重度、3度が中度、4度が軽度の区分)
また、知能指数が70~85%の場合はボーダーラインであり、知的障がいと認定されない場合が多いです。軽度の知的障がいでは、障がいがあることが見ただけではわかりにくいこともあります。
<http://dditoguchi.jp/a02intellectual-disability.htmlより引用>
内閣府の「平成30年度障害者白書」によりますと
※( )は前回調査:平成27年
上記3障害の中で、知的障がい者の進捗率は、他に比べ146%と非常に高い数値(結果)となりました。また、障がい者全体として合計で936万人、日本の人口の約7.4%です。一方、INASに目を向けてみますと、通常の知的障がい者カテゴリーのみならず、昨今では、ダウン症候群のカテゴリーや自閉症スペクトラム障害のカテゴリーが新たに新設されております。
一般社団法人 全日本知的障がい者スポーツ協会
会長 斎藤 利之
一般社団法人
全日本知的障がい者スポーツ協会
会長 斎藤 利之
2019年6月22日の理事会において、前会長野村一路氏の意志を引き継ぎ、新会長に就任致しました斎藤利之と申します。元々、当協会(以下、ANiSA)の立ち上げから事務局長として携わって参りましたので、ANiSAの目指す方針や方向性などは十分理解しているつもりです。しかしながら、多様化する社会において、知的障がい児者の為に何が出来るか、何をすべきか、そしてスポーツはどのような意味や力を持つかなど、今後も一生懸命現場で汗を流し答えを探そうと思います。
どうぞ、よろしくお願い致します。
さて、ANiSAは、国内の知的障がい児・者のためのスポーツ団体及び関連諸団体との連絡・調整を図り、知的障がい児・者の運動・スポーツの普及・振興を図る為に、①競技力向上のための環境整備、②国内外の運動スポーツ等に関わる様々な情報の収集・発信、③指導者の養成や講習会・研修会等の実施、④国際大会等への選手や役員の派遣推進、⑤重度・重複障がいのある方への適切なプログラム開発や研究等を目的に設立いたしました。
全国の知的障がい児・者が運動・スポーツへの参加を通じて、豊かな人間性を涵養するとともに社会参加と「知的障がい」に対する正しい理解を促進し、共生社会の実現に向けて活動をして参りますので、多くの皆様のご理解とご協力を賜りますよう、心よりお願い申し上げます