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IDスポーツとは？

知的障がい者の競技性に着目した新たなスポーツ団体として、1986年にInternational Sports Federation for Persons with Mental Handicap（以下、INAS-FMH）がオランダで発足した。1992年9月には、マドリードにおいて「知的障がい者のパラリンピック競技大会」が開催され、74か国から約1,400名のアスリートが参加した。同団体は、後にINAS-FIDと改名し、現在のINASに至っている。INASは約90か国において陸上、サイクリング、クロスカントリースキー、水泳、テニス、卓球、バスケットボール、フットボールを展開している。また、INAS-FMHは、1989年IPC発足時の設立メンバーでもある。

このような背景から、知的障がい者アスリートは、夏季パラリンピック競技大会（1996, 2000）、冬季パラリンピック競技大会（1992, 1994, 1998）に包括されてきた。しかし、2000年に開催されたシドニー大会では、男子バスケットボール競技において金メダルを獲得したスペイン代表チームメンバーの大半が健常者であったことが判明し、IPCは、確固たるクラシフィケーションシステムが確立するまでの間、知的障がいをパラリンピック競技大会から除外することとした。これを受けたINAS-FIDは、2004年、当初パラリンピック競技大会において開催予定だった6競技についてグローバルゲームスを開催した。

知的障がい者アスリートを対象とした競技種目の復活へ向けて、2007年にINAS-FIDとIPCの間にワーキンググループを形成し、「出場資格」「スポーツ特性」「大会会場におけるプロテストとアピール」の3つの課題について進捗を重ねた。2009年までには科学的データに基づいたシステムが構築し、「IPCクラシフィケーションコード」に準ずる内容に達したために、2012年のロンドン大会（以下、「ロンドン大会」）における競技種目復活へ向けて、各種国際大会や国内大会において徐々に知的障がい者アスリートの競技種目が復活した。そして、ロンドン大会では、陸上、水泳、卓球において知的障がい者の競技種目が開催され、先に開催された2016リオ大会にも引き継がれている。一方で、シドニー大会で開催されたバスケットボールや1998年の長野大会で開催されたクロスカントリースキーにおける競技種目等については未だ復活には至っておらず、今後のINASとIPCの動向に期待がかかる。

知的障がいについて

知的障がいは、法律による定義はありませんが、知的能力に障がいがあり、何らかの支援が必要であることとされています。また、その知的な障がいのほとんどが発達期（18歳未満）で生じるとされています。「知能障がい」も「知的障がい」と同じ意味で使われています。知的障がいの約8割が原因は明らかではないとされています。軽度の知的障がいのほとんどがこれに当たり、原因不明です。残りの2割は、染色体の異常などの先天性の知的障がいや出産時の酸素不足やトラブル、乳幼児期の高熱などが原因となっています。
＜http://dditoguchi.jp/a02intellectual-disability.htmlより引用＞

知的障がいは、度合いによって、最重度・重度・中度・軽度に分けられます。
知能指数(IQ) ＝精神年齢(発達年齢) ÷ 生活年齢(実年齢) × 100
上記の式により、精神年齢（発達年齢）と生活年齢（実年齢）の比率をパーセンテージで算出し、50～70％は軽度知的障がい、35～50％は中度、20～35％は重度、20％以下が最重度と分類されます。
（愛の手帳（東京都）→数が小さいほど障がいが重く、１度が最重要度、２度が重度、３度が中度、４度が軽度の区分）
また、知能指数が70～85％の場合はボーダーラインであり、知的障がいと認定されない場合が多いです。軽度の知的障がいでは、障がいがあることが見ただけではわかりにくいこともあります。
＜http://dditoguchi.jp/a02intellectual-disability.htmlより引用＞

知的障がい者の現状

我が国における知的障がい者の数は、推計で約741,000人

→日本の人口の0.5%（1人/200人）

（内訳：18歳未満の知的障がい児が約159,000人、18歳以上が約578,000人、不詳約4,000人）
知的障がい児のうち在宅で生活している者は約152,000人、施設に入所して生活している者は約7,000人
知的障がい者(18歳以上)では、在宅で生活している者は約466,000人余り、施設に入所している者は約112,000人

ここ10年の知的発達障がい者数の推移をみると、約2倍に増えている。

＜理由＞
１）医療技術の進歩により知的障がいを伴って生まれた新生児の死亡率が減少している
２）結婚をする年齢が高くなり、それに伴い女性の妊娠・出産の年齢が高くなり、高齢出産に伴う知的障がい者が増加している
＜平成27年度版障害者白書より引用＞

INAS グローバルゲームス

我々は、2023年にアジアでは初となるグローバスゲームスの開催を目指しています。

INAS グローバルゲームとは

INASグローバルゲームズ（英: INAS Global Games）とは、国際知的障害者スポーツ連盟が主催する知的障害者の為の国際総合スポーツ大会です。第１回大会は、スウェーデン（2004年）、以後、チェコ（2009年）、イタリア（2011年）、エクアドル（2015年）と過去に4大会開催してきました。2019年（第5回）は、オーストラリアのブリスベンでの開催が決定しております。

また、日本としては、2023年の開催都市に正式に表明をしており（2018年5月現在）、他の都市との入札競争により2019年7月を目途に決定する事になります。

尚、2015年に実施された競技は、陸上競技・水泳・卓球・ボート競技・フットサル・バスケットボール・自転車競技・テニス・テコンドーの9競技となります。

団体概要

会長あいさつ

一般社団法人　全日本知的障がい者スポーツ協会
会長 野村 一路

会長あいさつ

一般社団法人
全日本知的障がい者スポーツ協会

会長 野村 一路

一般社団法人全日本知的障がい者スポーツ協会（通称：ANISA）は、平成29年度より設立準備を進め、NPO法人日本知的障害者スポーツ連盟の後を受け（平成29年度末に発展的解散）、平成30年度より本格的に協会運営を開始いたしました。 当協会は、国内の知的障がい児・者のためのスポーツ団体及び関連諸団体との連絡・調整を図り、知的障がい児・者の運動・スポーツの普及・振興を図る為に、①競技力向上のための環境整備、②国内外の運動スポーツ等に関わる様々な情報の収集・発信、③指導者の養成や講習会・研修会等の実施、④国際大会等への選手や役員の派遣推進、⑤重度・重複障がいのある方への適切なプログラム開発や研究等を目的に設立いたしました。

全国の知的障がい児・者が運動・スポーツへの参加を通じて、豊かな人間性を涵養するとともに社会参加と「知的障がい」に対する正しい理解を促進し、共生社会の実現に向けて活動をして参りますので、多くの皆様のご理解とご協力を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。

団体名
一般社団法人 全日本知的障がい者スポーツ協会（All Nippon ID Sport Association）
会長
野村　一路（INAS Asiaスポーツディレクター・日本体育大学）
副会長
荒井　秀樹（INAS TD）
専務理事兼事務局長
斎藤　利之（一般社団法人 全日本知的障がい者スポーツ協会）
常務理事
若菜　俊彦（株式会社 運動通信社）
常任理事
石川　一則（一般社団法人 日本知的障害者卓球連盟）
常任理事
佐野　和夫（一般社団法人 日本知的障害者水泳連盟）
常任理事
斎藤　紘一（NPO法人 日本知的障がい者サッカー連盟）
常任理事
小嶋　隆司（一般社団法人 日本FIDバスケットボール連盟）
常任理事
今本　和宏（NPO法人 日本知的障がい者陸上競技連盟）
常任理事
谷口　広明（上智大学）
理事
田中　正博（全国手をつなぐ育成会連合会）
理事
若山　浩彦（日本障害者フライングディスク連盟）
理事
三枝　啓己（日本知的障がい者フットベースボール連盟）
理事
平塚　雄二（日本IDバレーボール連盟）
理事
相澤　晴朗（日本知的障がい者ソフトボール連盟）
理事
宮崎　伸一（中央大学（医師：INAS国際資格認定委員））
理事
内田　匡輔（東海大学）
監査
大内　智（ベンチャー支援税理士法人）
事業内容
  • (1) 知的障がい児・者の健全な育成を目的とする事業
  • (2) 知的障がい児・者の教育と保全を図る事業
  • (3) スポーツ等を通じて心身の健全な発達に寄与し，又は豊かな人間性を涵養することを目的とする事業
  • (4) 知的障がい児・者関係団体及びスポーツ団体へのスポーツ支援を図る事業
  • (5) 知的障がい児・者スポーツ指導者に対する教育指導者養成を図る事業
  • (6) (5)に係る教育指導者認定証書の発行事業
  • (7) 知的障がい児・者スポーツ団体の国際大会への派遣及びその支援を図る事業
  • (8) 知的障がい児・者スポーツのあり方等に係る調査研究に関する事業
  • (9) 知的障がい児・者スポーツに係る講演会，研究会・ワークショップ等の開催及び啓発に関する事業
  • (10) 障がい者スポーツ指導に関するDVD・書籍などの制作及び販売を目的とする事業
  • (11) 人種，性別その他の事由による不当な差別又は偏見の防止及び根絶を目的とする事業
  • (12) 発展途上国への教育指導及び支援を目的とする事業
  • (13) 地域社会の健全な発展を目的とする事業
  • (14) 委託を受けた障がい児・者支援団体等のサポートに関する事業
  • (15) 一般及び特定労働者の派遣事業
  • (16)前各号に付帯，または関連する一切の事業
  • (17) その他，当協会の目的を達成するために必要な事業
所在地
〒112-0012　東京都文京区大塚5-15-15　グランハイツⅠ 403号
電話
03-6902-0850【不在の場合は090-4266-0242まで】　平日9：30〜17：30（土日祝休）
FAX
03-6902-0096
問い合わせ
toshi@anisa.or.jp
URL
http://www.anisa.or.jp