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アジア・オセアニア大会での活躍にご支援下さい！

国際知的障がい者スポーツ連盟(Virtus)は、2022年11月にアジア・オセアニア地域で初めてとなる 大会を予定しております。日本からは、次世代を担う「若い知的障がい者アスリート」の派遣を 予定しており、初となる"ダウン症アスリートの派遣"も積極的に検討しております。
是非とも、皆さまのお力で、日本選手団の派遣を実現させて頂ければ大変ありがたいと思います。

大川興業 大川豊総裁から応援ビデオメッセージ

支援・寄付について

一人でも多くのIDアスリートたちのために温かいご支援をお願い致します。
Anisaへの寄付方法は、大きく3種類あります。皆様のご支援しやすい方法をお選び下さい。

Anisaへ寄付 ANISAのホームページから
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JALアスリートマイルへ寄付 JAL「NEXT ATHLETE」から
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つながる募金へ寄付 ソフトバンク「つながる募金」から
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IDスポーツとは？

知的障がい者の競技性に着目した新たなスポーツ団体として、1986年にInternational Sports Federation for Persons with Mental Handicap（以下、INAS-FMH）がオランダで発足した。1992年9月には、マドリードにおいて「知的障がい者のパラリンピック競技大会」が開催され、74か国から約1,400名のアスリートが参加した。同団体は、後にINAS-FIDと改名し、現在のINASに至っている。INASは約90か国において陸上、サイクリング、クロスカントリースキー、水泳、テニス、卓球、バスケットボール、フットボールを展開している。また、INAS-FMHは、1989年IPC発足時の設立メンバーでもある。

このような背景から、知的障がい者アスリートは、夏季パラリンピック競技大会（1996, 2000）、冬季パラリンピック競技大会（1992, 1994, 1998）に包括されてきた。しかし、2000年に開催されたシドニー大会では、男子バスケットボール競技において金メダルを獲得したスペイン代表チームメンバーの大半が健常者であったことが判明し、IPCは、確固たるクラシフィケーションシステムが確立するまでの間、知的障がいをパラリンピック競技大会から除外することとした。これを受けたINAS-FIDは、2004年、当初パラリンピック競技大会において開催予定だった6競技についてグローバルゲームスを開催した。

知的障がい者アスリートを対象とした競技種目の復活へ向けて、2007年にINAS-FIDとIPCの間にワーキンググループを形成し、「出場資格」「スポーツ特性」「大会会場におけるプロテストとアピール」の3つの課題について進捗を重ねた。2009年までには科学的データに基づいたシステムが構築し、「IPCクラシフィケーションコード」に準ずる内容に達したために、2012年のロンドン大会（以下、「ロンドン大会」）における競技種目復活へ向けて、各種国際大会や国内大会において徐々に知的障がい者アスリートの競技種目が復活した。そして、ロンドン大会では、陸上、水泳、卓球において知的障がい者の競技種目が開催され、先に開催された2016リオ大会にも引き継がれている。一方で、シドニー大会で開催されたバスケットボールや1998年の長野大会で開催されたクロスカントリースキーにおける競技種目等については未だ復活には至っておらず、今後のINASとIPCの動向に期待がかかる。

知的障がいについて

知的障がいは、法律による定義はありませんが、知的能力に障がいがあり、何らかの支援が必要であることとされています。また、その知的な障がいのほとんどが発達期（18歳未満）で生じるとされています。「知能障がい」も「知的障がい」と同じ意味で使われています。知的障がいの約8割が原因は明らかではないとされています。軽度の知的障がいのほとんどがこれに当たり、原因不明です。残りの2割は、染色体の異常などの先天性の知的障がいや出産時の酸素不足やトラブル、乳幼児期の高熱などが原因となっています。
＜http://dditoguchi.jp/a02intellectual-disability.htmlより引用＞

知的障がいは、度合いによって、最重度・重度・中度・軽度に分けられます。
知能指数(IQ) ＝精神年齢(発達年齢) ÷ 生活年齢(実年齢) × 100
上記の式により、精神年齢（発達年齢）と生活年齢（実年齢）の比率をパーセンテージで算出し、50～70％は軽度知的障がい、35～50％は中度、20～35％は重度、20％以下が最重度と分類されます。
（愛の手帳（東京都）→数が小さいほど障がいが重く、１度が最重要度、２度が重度、３度が中度、４度が軽度の区分）
また、知能指数が70～85％の場合はボーダーラインであり、知的障がいと認定されない場合が多いです。軽度の知的障がいでは、障がいがあることが見ただけではわかりにくいこともあります。
＜http://dditoguchi.jp/a02intellectual-disability.htmlより引用＞

知的障がい者の現状

内閣府の「平成３０年度障害者白書」によりますと

  • 身体障がい者　４３６万人（３９３．７万人）
  • 知的障がい者　１０８．２万人（７４．１万人）
  • 精神障がい者　３９２．４万人（３２０．１万人）

※（　　）は前回調査：平成２７年

上記３障害の中で、知的障がい者の進捗率は、他に比べ１４６％と非常に高い数値（結果）となりました。また、障がい者全体として合計で９３６万人、日本の人口の約７．４％です。一方、INASに目を向けてみますと、通常の知的障がい者カテゴリーのみならず、昨今では、ダウン症候群のカテゴリーや自閉症スペクトラム障害のカテゴリーが新たに新設されております。

団体概要

会長あいさつ

一般社団法人　全日本知的障がい者スポーツ協会
会長 斎藤　利之

会長あいさつ

一般社団法人
全日本知的障がい者スポーツ協会

会長 斎藤 利之

2019年6月22日の理事会において、前会長野村一路氏の意志を引き継ぎ、新会長に就任致しました斎藤利之と申します。元々、当協会（以下、ANiSA）の立ち上げから事務局長として携わって参りましたので、ANiSAの目指す方針や方向性などは十分理解しているつもりです。しかしながら、多様化する社会において、知的障がい児者の為に何が出来るか、何をすべきか、そしてスポーツはどのような意味や力を持つかなど、今後も一生懸命現場で汗を流し答えを探そうと思います。
どうぞ、よろしくお願い致します。

さて、ANiSAは、国内の知的障がい児・者のためのスポーツ団体及び関連諸団体との連絡・調整を図り、知的障がい児・者の運動・スポーツの普及・振興を図る為に、①競技力向上のための環境整備、②国内外の運動スポーツ等に関わる様々な情報の収集・発信、③指導者の養成や講習会・研修会等の実施、④国際大会等への選手や役員の派遣推進、⑤重度・重複障がいのある方への適切なプログラム開発や研究等を目的に設立いたしました。

全国の知的障がい児・者が運動・スポーツへの参加を通じて、豊かな人間性を涵養するとともに社会参加と「知的障がい」に対する正しい理解を促進し、共生社会の実現に向けて活動をして参りますので、多くの皆様のご理解とご協力を賜りますよう、心よりお願い申し上げます

団体名
一般社団法人 全日本知的障がい者スポーツ協会（All Nippon ID Sport Association）
会長（代表理事）
斎藤　利之(一般社団法人全日本知的障がい者スポーツ協会）
理事長
若菜　俊彦(株式会社運動通信社）
理事
谷口　広明(上智大学）
理事
佐野　和夫(一般社団法人日本知的障害者水泳連盟）
理事
天野　直洋(NPO法人日本知的障がい者サッカー連盟）
理事
西　惠美(全国手をつなぐ育成会連合会）
理事
三枝　啓己(日本知的障がい者フットベースボール連盟）
理事
相澤　晴朗(日本知的障がい者ソフトボール連盟）
理事
濵名　智男(公益財団法人　全日本柔道連盟）
理事
山口　聖子(精神科医）
監事（税理士）
大内　智(ベンチャー支援税理士法人）
事業内容
  • (1) 知的障がい児・者の健全な育成を目的とする事業
  • (2) 知的障がい児・者の教育と保全を図る事業
  • (3) スポーツ等を通じて心身の健全な発達に寄与し，又は豊かな人間性を涵養することを目的とする事業
  • (4) 知的障がい児・者関係団体及びスポーツ団体へのスポーツ支援を図る事業
  • (5) 知的障がい児・者スポーツ指導者に対する教育指導者養成を図る事業
  • (6) (5)に係る教育指導者認定証書の発行事業
  • (7) 知的障がい児・者スポーツ団体の国際大会への派遣及びその支援を図る事業
  • (8) 知的障がい児・者スポーツのあり方等に係る調査研究に関する事業
  • (9) 知的障がい児・者スポーツに係る講演会，研究会・ワークショップ等の開催及び啓発に関する事業
  • (10) 障がい者スポーツ指導に関するDVD・書籍などの制作及び販売を目的とする事業
  • (11) 人種，性別その他の事由による不当な差別又は偏見の防止及び根絶を目的とする事業
  • (12) 発展途上国への教育指導及び支援を目的とする事業
  • (13) 地域社会の健全な発展を目的とする事業
  • (14) 委託を受けた障がい児・者支援団体等のサポートに関する事業
  • (15) 一般及び特定労働者の派遣事業
  • (16)前各号に付帯，または関連する一切の事業
  • (17) その他，当協会の目的を達成するために必要な事業
加盟団体
  • (1)全国手をつなぐ育成会連合会
  • (2)NPO法人日本知的障がい者サッカー連盟
  • (3)一般社団法人日本知的障がい者卓球連盟
  • (4)一般社団法人日本FIDバスケットボール連盟
  • (5)一般社団法人日本知的障害者水泳連盟
  • (6)NPO法人日本知的障がい者陸上競技連盟
  • (7)NPO法人日本障害者フライングディスク連盟
  • (8)日本IDバレーボール連盟
  • (9)日本知的障がい者ソフトボール連盟
  • (10)日本知的障がい者フットベースボール連盟
  • (11)公益財団法人全日本柔道連盟 全柔連教育普及・MIND部会知的障がい者柔道振興部会
  • (12)公益財団法人日本ダウン症協会
  • (13)全国特別支援学校知的障害教育校長会(全知長)※協力会員
  • (14)一般社団法人日本パラサイクリング連盟（新規）
  • (15)一般社団法人日本障がい者乗馬協会（新規）
所在地
〒203-0053 東京都東久留米市本町3-1-1 マロニエヒルズ502
電話
03-6303-9262【不在の場合は090-4266-0242まで】　平日9：30〜17：30（土日祝休）
FAX
03-6303-9252
問い合わせ
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